こんにちは！ファイナンシャルプランナー（CFP®）認定者で子育て中のソダマネです。
「今のままでちゃんと貯まるか不安……。教育資金の貯め時っていつなの？」
とお悩みではありませんか？
教育費が最もかかる時期は大学の4年間です。約1,000万円がかかります。
子どもが0歳から18歳になるまでの18年間で1,000万円用意しようと思ったら、毎月約46,000円を貯金しなければなりません。
しかし、子どもが小さいうちは、産休や育休で妻の収入が減ったり、妻が職場復帰しても保育料がかさんだりして、思うように貯金できないこともあります。また、子どもが大きくなると食費が増え、塾代や習い事代も増えます。
「いつお金が貯まるの？」とお思いの方に、子どもが大学に入学するまでの３つの貯め時について解説します。
・教育費が貯まるか不安がある。
・教育資金の貯め時なんて、本当にあるの？
・子どもの進路希望は叶えてあげたい！
という方は、ぜひお読みください。
教育費をいくら貯めれば良いのか気になった方は、別の記事で詳しく書いています。あわせてお読みください。
貯め時①妻が産休・育休の間
妻が産休・育休の間は、貯金のペースを落としがちですが、実は貯め時です。なぜなら、手当を非課税で受け取れる上に、社会保険料の支払い免除されるからです。
共働き夫婦の場合、妻が手当をもらいながら産休、育休に入ることが大半です。
出産手当金は、月収のおよそ3分の２の金額を受け取ることができます。また、育児休業給付金は、子どもが生後6か月になるまでは月収の約67%、6か月から最大2歳になるまでは月収の約50%を受け取ることができます。
これらの出産手当金と育児休業給付金は非課税で受け取れ、さらに、産休・育休中は社会保険料の支払いが免除されます。そのため、勤務していたときと比べて、手取りは大きくは減らないはずです。
また、産休・育休中は子どもの誕生によって、生活スタイルが変わる時期でもあります。この時期に、子どもの将来のためのお金について夫婦で話し合うことで、貯金を始める良いきっかけとなります。貯金と同時に、固定費の削減や無駄な出費がないかなど、お金まわりの整理もしたいですね。
✓非課税で手当が受け取れるから
✓社会保険料の支払いが免除されるから
✓夫婦でお金について話す良いタイミングだから
ただ、産休・育休中は、住民税の支払い時期と、育児休業給付金が67%から50%に減るタイミングは注意が必要です。事前に考慮していないと、貯金のペースが落ちるかもしれません。
というのも、住民税は、前年の所得に対してかかるので、産休・育休中に住民税の支払いがあることがあります。
住民税の納付金額は、だいたい課税所得の10％程度＋5000円です。結構まとまった金額になるので、事前に住民税の支払いがあることをおさえておきましょう。1度に住民税を払うのが難しい方は、一括払いではなく、分割払いもできるのでご安心を。
また、 育児休業給付金が67%から50%に減るタイミングも厄介です。おおよその金額ですが、67%から50%に給付金が減ると、月収30万円の人だと、受け取る金額が20.1万円から15万円になります。
減った5万円分、生活に余裕がなくなります。対策としては、貯金額を減らしたり、貯金額を維持するならお小遣いを減らしたりする方法があります。
妻が職場復帰をすれば貯まると思っている方も多いですが、そんなうまくはいきません。妻は時短勤務で給料が減り、2歳児クラスまでは保育料がかさみます。でも安心してください、次の貯め時がやってきます！
貯め時②子どもが3歳から小学校を卒業するまで
子どもが3歳から5歳の間は、幼稚園・保育園の利用料が無償になります。所得制限はありません。通園送迎費、食材料費、行事費などはかかりますが、今まで数万円かかる利用料が0円になるので、家計は大助かりです。
幼稚園・保育園の無償化の詳細は、次の通りです。
・2019年10月から始まった国の制度
〈対象〉
・幼稚園、保育所、認定こども園などを利用する3歳から5歳児クラスの子ども
・住民税非課税世帯の0歳から2歳児クラスまでの子ども。
※施設によっては無償にならなかったり、上限を超えた分が有償になることがあります。
また、子どもが小学生の間も教育費が比較的安いので、貯め時です。
文部科学省の調査をもとに、学年ごとの1年あたりの教育費を計算してみたのでご覧ください。なお、この教育費には、学費だけでなく、制服代、文房具代、塾代など幅広いものが含まれています。
下の表を見ると、公立の小学生の間は、中学生、高校生の間と比べて、教育費が安いことが分かります。
■学年ごとの1年あたりの教育費
| 学年 | 公立 | 私立 |
| 小1 | 35万円 | 189万円 |
| 小2 | 26万円 | 137万円 |
| 小３ | 29万円 | 142万円 |
| 小４ | 31万円 | 150万円 |
| 小５ | 34万円 | 163万円 |
| 小６ | 37万円 | 179万円 |
| 中１ | 46万円 | 163万円 |
| 中２ | 44万円 | 123万円 |
| 中3 | 57万円 | 136万円 |
| 高１ | 51万円 | 116万円 |
| 高2 | 46万円 | 89万円 |
| 高3 | 40万円 | 85万円 |
さらに、妻は時短勤務からフルタイム勤務になって、夫婦でどんどん働ける時期になります。
子どもが3歳から小学校卒業までは9年間あります。お金に余裕が出てくると、ついお金を使いたくなりますが、余裕がある分、貯金のペースを上げるのも手です。
✓幼稚園・保育園の利用料が無償になるから
✓小学校は教育費が安いから
✓妻が時短勤務からフルタイムになる時期だから
貯め時③子どもが中学と高校の間
子どもが中学生と高校生の間の6年間は、最後の貯め時です。
大学は入学初年度から200～400万円という大きなお金がかかります。中学、高校の間に足りない分の教育費を貯めていきます。
しかし、子どもが小学生のときのようには、貯まりません。なぜなら、塾が本格的にスタートするからです。夏期講習や冬期講習などでも、お金はかさみます。また、子どもの成長につれ、子どもの食費も多くなり、お小遣いの金額も上がっていきます。
もし、大学入学までに教育資金が目標に達しない場合、奨学金を検討したり、子どもにアルバイトをしてもらうなど、貯金以外での教育資金の捻出方法を検討することになります。
✓子どもが大学入学後よりは教育費がかからないから
2人目、3人目が生まれたときは？
教育費は子どもが多くなった分だけ、負担が増えます。子ども1人につき1,000万円の教育資金を準備したいと思っているなら、子どもが2人いれば2,000万円、3人いれば3,000万円と増えていきます。
夫婦2人でとにかく働き、教育資金を貯めていくことになります。
また、教育資金はすぐには使わないお金なので、資産運用をして、お金に働いてもらうのも手です。
2人目、3人目が生まれたときは、費用がかさむ時期を把握しておくことが大切です。
下の表は、3歳差で2人子どもがいる場合の毎年の教育費をまとめたものです。なお、すべて公立で、大学は国公立大学の自宅通いで計算しています。
■3歳差で2人子どもがいる場合の毎年の教育費
表上で黄色のラインになっている、子どものどちらかが大学入学するタイミングが、最も教育費がかさみます。また、子どもが大学にいる間は教育費の負担が大きくなります。
子どもが複数人いる場合は、貯め時を把握し、貯められるときに貯金額を増やして、教育資金を早めに貯めたいですね。
子どもが小さいうちから教育資金計画を立てよう
最後に、共働き夫婦の教育資金の貯め時をおさらいしておきます。
貯め時②子どもが3歳から小学校を卒業するまで
貯め時③子どもが中学と高校の間
３つの貯め時の中でも、貯め時②の子どもが3歳から小学校を卒業するまでが最も貯まりやすいです。
なぜなら、教育費の負担も少ないだけでなく、妻も時短勤務からフルタイム勤務になり、夫婦二馬力で働くことができるからです。
貯め時に貯金スピードを上げて、早めに教育資金が目標額に達すれば、自分たちのためにお金を貯めることができます。
貯め時を知って、子どもが小さいうちから教育資金を貯めていきましょう。
このサイトでは、お金に関わる不安を解決するためのヒントとなる記事を書いていきます。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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