教育資金を貯める方法を比較!時代に合ったお金の準備の仕方とは?

お金の知識
※当サイトはアフィリエイト広告を利用しています
※当サイトはアフィリエイト広告を利用しています

こんにちは!ファイナンシャルプランナー(CFP®)認定者で1歳児の子育てをしているソダマネです。

「子どもが生まれたけど、教育資金ってどうやって準備するの?やっぱり学資保険?わかんないや~」

とお悩みではありませんか?

教育費は特に大学4年間の間で600~1300万円ほどまとまってかかります。日々の生活費から大学資金を出すのは難しいので、子どもが小さいうちから準備する必要があります。

教育資金を準備する方法は複数あります。「これじゃないとだめ」ということはなく、家庭のお金に対する考え方によって、柔軟に組み合わせて準備していけば良いと思います。

この記事では、教育資金を貯める方法のメリット、デメリットを比較し、今の時代に合った準備の方法、家庭に合った教育資金を準備をするためのポイントについても解説していきます。

ぴよちゃん
ぴよちゃん

・教育資金の準備の方法を知りたい!

・自分に合った方法でお金を準備していきたい!

・セールスマンの言いなりにはならないぞ!

とお思いの方は、ぜひお読みください。

多くの人はどう教育資金を準備しているのか

自分に合った方法で教育資金を準備していくのが良いと思いますが、多くの人がどのように教育資金を準備しているのかは気になるところだと思います。

以下のグラフをご覧ください。銀行預金以外では、学資保険が多く、次に財形貯蓄、(学資保険以外の)生命保険、そして株や投資信託などの金融投資という順になります。

子どもを大学等に進学させるための教育資金を準備している方法(複数回答可、上位5位まで表示)

   (資料)ソニー生命調べ「子どもの教育資金に関する調査2019」より筆者作成
ぴよちゃん
ぴよちゃん

みんながやっているから学資保険で教育資金を準備すればいっか!

ソダマネ
ソダマネ

待ってください!低金利の今の時代に学資保険に入るメリットは少なくなっています。教育資金にどんな準備の方法があるかを知ったうえで、判断するのが賢い選択の方法だと思います。

教育資金の貯め方を比較!

教育資金を貯める方法はいくつかありますが、代表的な方法は以下の通りです。わかりやすいように、貯め方で4つに分類しました。

・自分で貯める…預金
・強制的に貯める…財形貯蓄、自動積立定期
・保険で準備する…学資保険、低解約返戻金型終身保険
・金融商品に投資して殖やす…つみたてNISA、ジュニアNISA

では、それぞれのメリット、デメリット、特徴を見ていきます。

預金

●メリット:元本保証、すぐにお金が使える(流動性が高い)
●デメリット:お金が殖えない、貯める意思がないと貯まらない

普通預金や定期預金でお金を貯めていく方法です。児童手当を全額貯金したり、毎月の給料から先どり貯金をしたりしている人も多いと思います。

財形貯蓄

●メリット:自動的にお金を貯められる
●デメリット:会社に制度がなければ利用できない、積立商品によっては元本保証ではない

財形貯蓄は勤めている会社に制度があれば利用できます。給料から天引きされ自動的にお金が貯まっていきます。

自動積立定期

●メリット:自動的にお金を貯められる、元本保証
●デメリット:お金が殖えない

自動積立定期は、毎月決まった日に、決まった金額を普通預金から定期預金に積み立てる商品です。金利はメガバンクで0.002%、ネット銀行で0.1%くらいです。

学資保険

●メリット:自動的にお金を貯められる、保障が少しだけつく
●デメリット:途中解約すると元本割れする、お金がほとんど殖えない、子どもが小さいうちしか加入できない

学資保険とは、教育資金を貯めるための保険のことです。保険料を支払い、設定した時期に満期保険金やお祝い金ががもらえます。学資保険には貯蓄型と保障型があります。

貯蓄型は支払った保険料より受け取れる額が多くなるものです。保障をつけないほど返礼率が上がります。貯蓄型の学資保険の返礼率は105%くらいが多いです。例えば、払い込んだ保険料が100万円なら保険会社から総額105万円受け取れるイメージです。

一方、保証型は支払った保険料よりも受け取れる額が少なくなる代わりに、親や子どもに万が一のことがあったときに保障を受け取ることができます。返礼率は高くても90%ほどです。

低解約返戻金型終身保険

●メリット:自動的にお金を貯められる、保障がつく、子どもの年齢に関係なく加入できる
●デメリット:途中解約すると大きく元本割れする

保険料を払っている期間の解約返戻金(解約した時に戻ってくるお金)を通常の終身保険よりも低くすることで(多くは70%ほど)、保険料を割安にした終身保険のことです。保険料を払う期間が終了した後の解約返戻金は、通常の終身保険と同様の水準になります。死亡保障は通常の終身保険と変わりません。

教育資金を貯めるために使うには、まず、保険料払込期間の終了タイミングを子どもの大学入学前後に設定します。そして、まとまったお金が必要となったタイミングで保険を解約することで、解約返戻金を教育資金として使います。すると、払込保険料総額よりも大きな解約返戻金を受け取ることができます。

金融商品に投資して殖やす

●メリット:インフレリスクに対応できる、長期で分散投資をすれば元本割れをしにくい
●デメリット:元本割れをする可能性がある

株や投資信託などの金融商品に投資をしてお金を殖やしていきます。国の制度であるつみたてNISAやジュニアNISAを活用すれば、売却益や配当、分配金を非課税で受け取ることができます。

教育資金を準備する方法の中で、インフレリスクに対応できるのは投資しかありません文部科学省によると、国立大学の授業料は平成17年から現在まで変わっていませんが、私立大学の授業料はここ20年で15%ほど上昇しています

インフレリスクに対応するために、教育資金をの一部は投資に回しても良いと思います。

つみたてNISAについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

ジュニアNISAについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

今の時代にあった教育資金の準備の仕方

ぴよちゃん
ぴよちゃん

うーん、たくさん方法があってどれにしていいかわからないや。今の時代にあった方法ってあるの?

ソダマネ
ソダマネ

家庭によって子どもの進路に対する考え方が違うので、絶対この方法が良いと断言することはできません。参考までに、私の家庭でどのように教育資金を準備しているかをお伝えします。低金利の今の時代にあった内容になっていると思います

私の家庭では、子どもが18歳になるまでに1人あたり1000万円を準備するという目標を立てています。この金額なら、奨学金に頼らずにどんな進路でも対応できると考えて設定しました。

1000万円を準備するために、児童手当を貯め、足りない分を毎月先どり貯金をし、お金が貯まってきたら一部を投資に回すという方法で教育資金を準備しています。

教育資金を準備するにあたって、以下の3点を重視しています。

①目標金額を準備できる
②子どもの進路によって柔軟に対応できた方が良い
③インフレリスクに対応できた方が良い
①目標金額を準備できる

目標金額の達成ができるように、以下のように逆算して、毎月いくら貯めれば良いかを計画しました

子どもが0歳から18歳になるまでの間に1000万円を貯金する目標です。
児童手当で200万円は受け取れると仮定すると、残りの800万円を自分たちの稼ぎから貯めれば良いことになります。
800万円÷18年÷12か月=3.7037…
つまり、毎月3万7000円ほど貯金をする計算になります。
主に先どり貯金で、毎月4万円貯金しています。我が家は夫婦財布別なので、夫婦それぞれ2万円ずつ出し合っています。
 
もちろん、財形貯蓄自動積立定期で自動的に貯める仕組みを作っても良いと思います。ただ、仕組みを使うと定期預金になってしまったりして、普通預金に比べて出金の自由度が下がります。私はお金の管理が得意なので、自由度の高い普通預金で貯めています。
 
②子どもの進路によって柔軟に対応できた方が良い

子どもの進路はいつ変わるかわかりません。大学からまとまったお金がいると思っていたら、高校で留学をすることになり、早い時期にお金が必要になることも考えられます。

そのため、お金が拘束される学資保険低解約返戻金型終身保険は必要ないと考えました。教育資金の多くは、普通預金に貯めてあります。

③インフレリスクに対応できた方が良い

教育資金として貯めたお金のすべてを普通預金のまま寝かせておくのはもったいないと思います。

文部科学省によると、私立大学の授業料はここ20年で15%ほど値上がりしています。インフレリスク(ものやサービスの値上がり)に対応できるように、教育資金の一部をジュニアNISAで投資に回しています(つみたてNISAは別の目的で使っているので、教育資金にはジュニアNISAを利用しました)。

ジュニアNISAは2023年末に制度が終了することが決まり、2024年以降は18歳までの払い出し制限がなくなりました。子どもが0~19歳の方は2023年末までなら投資できるので、まだの方は検討してもよいかもしれません。

家庭に合った方法で教育資金を貯めるために

教育資金を準備する方法は以下の3ステップで決めていくのがスムーズだと思います。

①目標金額の設定をする
②児童手当は必ず貯める
③差額分をどう準備するかを決める

①目標金額の設定をする

教育資金をいくら準備するかはもう決まっていますか?決まっている方は読み飛ばしてください。

多くの人が選択する「幼稚園から高校までは公立、大学は私立文系(自宅通い)」の場合は約1248万円かかります。ここでの教育費には、授業料や制服代など学校内でかかるものだけでなく、学外での塾や習い事の費用も含まれています。

高校までの教育費は、日々の生活費から出せるような進路選びをしていくと、大きくかかる大学資金の準備に専念することができます。

では、大学資金はいくらかかるのでしょうか?大学から一人暮らしを始める方もいて、進路によって大きく異なります。

下の表に平均値をまとめました。この金額を目安に教育資金の目標額を決めていくのが良いと思います。

教育資金について詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

②児童手当は必ず貯める

所得によっても異なりますが、児童手当を全て貯めておくと200万円ほどになります。教育資金のうち、200万円がもう準備されていると思うと気が楽ですよね。児童手当は将来のために貯金しておきましょう。

③差額分をどう準備するか

目標金額から児童手当でもらえる分を引いた金額が、教育資金として準備していくお金になります。

大切なのは、お金が必要な時にお金があることです。そのため、準備の方法については「これじゃないとだめ」ということはなく、家庭のお金に対する考え方によって、柔軟に組み合わせて準備していけば良いと思います。

メリット、デメリットを比較して、自分たちの家庭にあった準備の方法を探してみてください。

まとめ

最後に、教育資金の準備の方法をおさらいしておきます。

〈教育資金の準備の方法〉
・自分で貯める…預金
・強制的に貯める…財形貯蓄、自動積立定期
・保険で準備する…学資保険、低解約返戻金型終身保険
・金融商品に投資して殖やす…つみたてNISA、ジュニアNISA

メリット、デメリットを把握したうえで、自分の家庭にあった方法で教育資金を準備していきましょう。

この記事の中で紹介した他の記事をまとめて載せておきます。

このサイトでは、お金に関わる不安を解決するためのヒントとなる記事を書いていきます。

最後までお読みいただきありがとうございました。

コメント

タイトルとURLをコピーしました