教育資金を貯める方法を比較！時代に合ったお金の準備の仕方とは？

こんにちは！ファイナンシャルプランナー（CFP®）認定者で1歳児の子育てをしているソダマネです。

「子どもが生まれたけど、教育資金ってどうやって準備するの？やっぱり学資保険？わかんないや～」

とお悩みではありませんか？

教育費は特に大学4年間の間で600～1300万円ほどまとまってかかります。日々の生活費から大学資金を出すのは難しいので、子どもが小さいうちから準備する必要があります。

教育資金を準備する方法は複数あります。「これじゃないとだめ」ということはなく、家庭のお金に対する考え方によって、柔軟に組み合わせて準備していけば良いと思います。

この記事では、教育資金を貯める方法のメリット、デメリットを比較し、今の時代に合った準備の方法、家庭に合った教育資金を準備をするためのポイントについても解説していきます。

とお思いの方は、ぜひお読みください。

多くの人はどう教育資金を準備しているのか

自分に合った方法で教育資金を準備していくのが良いと思いますが、多くの人がどのように教育資金を準備しているのかは気になるところだと思います。

以下のグラフをご覧ください。銀行預金以外では、学資保険が多く、次に財形貯蓄、（学資保険以外の）生命保険、そして株や投資信託などの金融投資という順になります。

■子どもを大学等に進学させるための教育資金を準備している方法（複数回答可、上位5位まで表示）

教育資金の貯め方を比較！

教育資金を貯める方法はいくつかありますが、代表的な方法は以下の通りです。わかりやすいように、貯め方で４つに分類しました。

では、それぞれのメリット、デメリット、特徴を見ていきます。

預金

普通預金や定期預金でお金を貯めていく方法です。児童手当を全額貯金したり、毎月の給料から先どり貯金をしたりしている人も多いと思います。

財形貯蓄

財形貯蓄は勤めている会社に制度があれば利用できます。給料から天引きされ自動的にお金が貯まっていきます。

自動積立定期

自動積立定期は、毎月決まった日に、決まった金額を普通預金から定期預金に積み立てる商品です。金利はメガバンクで0.002％、ネット銀行で0.1％くらいです。

学資保険

学資保険とは、教育資金を貯めるための保険のことです。保険料を支払い、設定した時期に満期保険金やお祝い金ががもらえます。学資保険には貯蓄型と保障型があります。

貯蓄型は支払った保険料より受け取れる額が多くなるものです。保障をつけないほど返礼率が上がります。貯蓄型の学資保険の返礼率は105％くらいが多いです。例えば、払い込んだ保険料が100万円なら保険会社から総額105万円受け取れるイメージです。

一方、保証型は支払った保険料よりも受け取れる額が少なくなる代わりに、親や子どもに万が一のことがあったときに保障を受け取ることができます。返礼率は高くても90％ほどです。

低解約返戻金型終身保険

保険料を払っている期間の解約返戻金（解約した時に戻ってくるお金）を通常の終身保険よりも低くすることで（多くは70％ほど）、保険料を割安にした終身保険のことです。保険料を払う期間が終了した後の解約返戻金は、通常の終身保険と同様の水準になります。死亡保障は通常の終身保険と変わりません。

教育資金を貯めるために使うには、まず、保険料払込期間の終了タイミングを子どもの大学入学前後に設定します。そして、まとまったお金が必要となったタイミングで保険を解約することで、解約返戻金を教育資金として使います。すると、払込保険料総額よりも大きな解約返戻金を受け取ることができます。

金融商品に投資して殖やす

株や投資信託などの金融商品に投資をしてお金を殖やしていきます。国の制度であるつみたてNISAやジュニアNISAを活用すれば、売却益や配当、分配金を非課税で受け取ることができます。

教育資金を準備する方法の中で、インフレリスクに対応できるのは投資しかありません。文部科学省によると、国立大学の授業料は平成17年から現在まで変わっていませんが、私立大学の授業料はここ２０年で15％ほど上昇しています。

インフレリスクに対応するために、教育資金をの一部は投資に回しても良いと思います。

つみたてNISAについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

ジュニアNISAについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

今の時代にあった教育資金の準備の仕方

私の家庭では、子どもが18歳になるまでに1人あたり1000万円を準備するという目標を立てています。この金額なら、奨学金に頼らずにどんな進路でも対応できると考えて設定しました。

1000万円を準備するために、児童手当を貯め、足りない分を毎月先どり貯金をし、お金が貯まってきたら一部を投資に回すという方法で教育資金を準備しています。

教育資金を準備するにあたって、以下の３点を重視しています。

目標金額の達成ができるように、以下のように逆算して、毎月いくら貯めれば良いかを計画しました

子どもの進路はいつ変わるかわかりません。大学からまとまったお金がいると思っていたら、高校で留学をすることになり、早い時期にお金が必要になることも考えられます。

そのため、お金が拘束される学資保険や低解約返戻金型終身保険は必要ないと考えました。教育資金の多くは、普通預金に貯めてあります。

教育資金として貯めたお金のすべてを普通預金のまま寝かせておくのはもったいないと思います。

文部科学省によると、私立大学の授業料はここ20年で15％ほど値上がりしています。インフレリスク（ものやサービスの値上がり）に対応できるように、教育資金の一部をジュニアNISAで投資に回しています（つみたてNISAは別の目的で使っているので、教育資金にはジュニアNISAを利用しました）。

ジュニアNISAは2023年末に制度が終了することが決まり、2024年以降は18歳までの払い出し制限がなくなりました。子どもが０～19歳の方は2023年末までなら投資できるので、まだの方は検討してもよいかもしれません。

家庭に合った方法で教育資金を貯めるために

教育資金を準備する方法は以下の3ステップで決めていくのがスムーズだと思います。

①目標金額の設定をする

教育資金をいくら準備するかはもう決まっていますか？決まっている方は読み飛ばしてください。

多くの人が選択する「幼稚園から高校までは公立、大学は私立文系（自宅通い）」の場合は約1248万円かかります。ここでの教育費には、授業料や制服代など学校内でかかるものだけでなく、学外での塾や習い事の費用も含まれています。

高校までの教育費は、日々の生活費から出せるような進路選びをしていくと、大きくかかる大学資金の準備に専念することができます。

では、大学資金はいくらかかるのでしょうか？大学から一人暮らしを始める方もいて、進路によって大きく異なります。

下の表に平均値をまとめました。この金額を目安に教育資金の目標額を決めていくのが良いと思います。

教育資金について詳しく知りたい方は、こちらの記事をお読みください。

②児童手当は必ず貯める

所得によっても異なりますが、児童手当を全て貯めておくと200万円ほどになります。教育資金のうち、200万円がもう準備されていると思うと気が楽ですよね。児童手当は将来のために貯金しておきましょう。

③差額分をどう準備するか

目標金額から児童手当でもらえる分を引いた金額が、教育資金として準備していくお金になります。

大切なのは、お金が必要な時にお金があることです。そのため、準備の方法については「これじゃないとだめ」ということはなく、家庭のお金に対する考え方によって、柔軟に組み合わせて準備していけば良いと思います。

メリット、デメリットを比較して、自分たちの家庭にあった準備の方法を探してみてください。

まとめ

最後に、教育資金の準備の方法をおさらいしておきます。

メリット、デメリットを把握したうえで、自分の家庭にあった方法で教育資金を準備していきましょう。

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このサイトでは、お金に関わる不安を解決するためのヒントとなる記事を書いていきます。

最後までお読みいただきありがとうございました。